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休職時にすべきこと

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もし休職することになったら

あまり考えたくないことかもしれませんが、万が一休職するとなったらどうしたらよいでしょうか。上司への連絡、取引先への連絡、給与のこと、色々気になることでしょう。ここでは一般的な会社員が休職となった場合について記載します。休職が決定したということは、「うつ病」あるいは「抑うつ神経症」などの診断がなされた診断書もあり、休職することへの会社からの許可も出ているということになります。よって、まずは体調を回復させることを最優先としましょう。特にうつ病になった場合には、本腰を入れて治療をしないと再発の危険が高くなります。取引先への連絡などは休職者がすることではなく、休職を受け入れた会社側が判断し対応すべきことです。休職となった場合に大きな問題となるのは、「給与」です。そんな時には「傷病手当」を申請しましょう。傷病手当は健康保険組合から支給されます。会社毎に支給の条件が異なるので、所属する健康保険組合への確認をしましょう。初回の支給までには2ヶ月ほどかかります。休職が決まり次第、申請した方が良いでしょう。

うつ病や抑うつ神経症になると、外での活動や日々の生活が難しくなることがありますが、決して直らない病気ではありません。特に抑うつ神経症の場合は、ストレスの原因となった問題が除去されることで劇的に回復する場合があります。うつ病や抑うつ神経症には、認知療法・認知行動療法が良いといわれています。認知療法・認知行動療法とは、病気を発症するに至った要因や過程をトレースしていく療法です。健康であった時に出来ていた判断や行動を治療の過程で再度学習していきます。うつ病も抑うつ神経症の特徴として、再発の可能性が高いことと、回復に時間がかかることが挙げられます。じっくり腰を据えて回復していく必要があります。休職時の生活を保護するセーフティーネットの制度のひとつとして傷病手当があります。傷病手当は休職者が所属する健康保険組合から支給されます。休職した場合に無条件で支給されるものではなく、支給には条件(同じ疾病につき最大○回までなど)がつきます。支給には必ず医師の診断書(コピーでも可)が必要になります。おおよそ、月収の6割から7割が支給されます。

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